防災対策

新築された校舎は耐震基準1.25 倍の強度

校舎内の建物はすべて建築基準法に定める耐震基準の1.25倍以上の強度で設計、施工されています。また、地域の地質が大地震時に、液状化の可能性があることを考慮し、校舎・体育館の基礎工事では地質改良工事を行い、最新の工法により液状化防止と沈下抑止を行いました。非常時に大きな効果を発揮します。

防災備蓄品

2011年の東日本大震災時に帰宅困難になった生徒、教職員で校舎内に宿泊した経験を活かし、備蓄を充実させています。移動可能な非常用トイレの設置、寝袋やマット等の寝具、食糧、水、医薬品、広範囲に使用可能な無線機など、安全が確保されるまで校舎内で待機できるよう準備しています。
気象庁の緊急地震速報の受信機設置、保護者へ連絡するための緊急メール発信体制の整備、帰宅困難時に備えた訓練、津波を想定した高層階への避難訓練、火災時の避難訓練など様々な安全対策や訓練を実施しています。